職場のメンタルヘルス
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就業年齢人口の15％はうつ病など精神疾患に罹患！？
2014-08-01
すこし時間が経っていますが，7月8日に経済協力開発機構（OECD）が発表した報告書（Making Mental Health Count）に，
- 全人口の１/２は精神疾患を経験する．
- 精神疾患の直接・間接コストはGDPの4％以上．
- 精神疾患があっても１/３～１/２は未治療．
- 軽～中等度の精神疾患の罹患率は高い．
- 常に就業年齢人口の約１５％は罹患している．
といった内容が記載されています．
私達のごく身近にメンタルヘルスの問題を抱える方々がおり，そうした方々は本来の能力を発揮できず，治療が必要であっても，適切に治療を受けていないという危うい状態あるということ，企業・社会という観点で考えると．働く人の中にメンタルヘルスの問題から生産性が低下した状態の人がおり，翁経済損失が生じていることが．様々な調査でくり返し報告されています．
メンタルヘルスの問題は，個人やその家族の問題というだけではなく，企業や社会で取り組む必要がある問題ということが出来ます．
労働安全衛生法が改定され，事業主に従業員のストレス把握と対策が義務として求められるようになりますが，こうした職場のメンタルヘルス対策がすすむことは，従業員個人の健康やQOLといった面だけでなく，企業の生産性向上，社会の利益への貢献（CSR：企業の社会的責任）といった面でも価値あることということができます．
発表資料（英語）
